他の方も書いてますが、診断後のアフターフォローが少ないと感じました。が、恐らく大抵の児童精神科は診断がメインでそんなものなんですかね?
未就園児の時に診断したら、知的障害、自閉スペクトラム症なので、保育園と幼稚園は向かないので療育園に行ってくださいと淡々と療育園と障害者福祉(手帳の取得方法など)について説明されました。(そして2箇所の療育園を見学してくださいと言われる。)
親としては、就園まで時間があるし、もっといろいろな進路や、発達を伸ばす方法を知りたいのですが…。発達相談のつもりで診断を受けたら進路を一方的に決められてびっくりしました。
発達を促す方法も1つくらい教えてもらえましたが少なく感じます。
障害の説明→進路は療育園です。就園まではここの週一の療育グループに通ってください。終わり。という感じで、発達に対して詳しいケアはなく、親としては衝撃で不安になります。
こちらは診断をするだけの場所と割り切って、子供の成長を促すのは、家庭療育か、児童発達支援所を利用するなど、他を頼るしかなさそうです。
名古屋市の発達支援の福祉をまとめたサイト「すてっぷサポート」の存在は最初に教えて欲しかったです。子供の発達を促したい方はこのサイトから自分で療育先を探してください。
弟(義治)が、36、37年前に、お世話になり、今も、当時の事を思い出します。歩けるようになったのも、さわらび園さまのおかげです。
子供との向き合い方がすごくよい。
NPOについてNHKで放送されていた。
ルームは割と静かで、子供たちは落ち着いて過ごしている。職員も見守りしかやることが無ければ、同じ空間で寛いで過ごしているのは事業所としても職員に風通しの良さが与えられているからであろう。プログラムも極めてシンプルで、運動機能そのものやそれを通じて脳の発達や発語促進を促したいのであれば、通所は是非オススメしたい。頻度は週1〜3日程度が良いと思われるが、現在は空き待ちらしいので要問合せ。
ルームは割と静かで、子供たちは落ち着いて過ごしている。職員も見守りしかやることが無ければ、同じ空間で寛いで過ごしているのは事業所としても職員に風通しの良さが与えられているからであろう。プログラムも極めてシンプルで、運動機能そのものやそれを通じて脳の発達や発語促進を促したいのであれば、通所は是非オススメしたい。頻度は週1〜3日程度が良いと思われるが、現在は空き待ちらしいので要問合せ。
精神科専門医・指導医、子どものこころ専門医、日本スポーツ協会公認スポーツドクター、医学博士。
2012年山形大学医学部卒。慶應義塾大学病院、島田療育センターなどで発達障害を専門に診療・研究を行ったのち、現在は慶應義塾大学医学部 医科学研究連携推進センター特任助教。 英国にてADOS 2(自閉症スペクトラム観察検査)、ADI-R(自閉症診断面接) のresearch licenseを取得。子どもの主体性を伸ばすNPOなどの支援を行っている。
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まずはお住まいの自治体でご相談をおすすめします。受給者証の申請に必要な書類や手続きの流れは自治体によって異なるため、事前に確認しておきましょう
施設の利用には受給者証が必要です。自治体による面談や見学訪問が行われることがあります。受給者証に1ヶ月あたり施設を利用できる総日数が記載されます
施設を利用するにあたり、「障がい児支援利用計画案」を作成します。方法は2種類です。①相談支援事業所を探し、作成の依頼を行う。 ②保護者様自身で作成をする(セルフプラン)
自宅近隣で施設を探し、気になる施設を複数ピックアップし、問い合わせをしてみましょう。イクデンを活用いただくと、様々なご希望の条件からお子様にぴったりの施設を探すことができます。
施設によっては体験会を開催している場合がございます。実際の利用イメージをつかむためにも見学がおすすめです
名古屋市では、障害児通所支援をはじめ、子育てや健康、教育など、さまざまな分野でご家庭をサポートする相談窓口を設けています。このページでは、特に障害児通所支援に関する窓口や、その他の相談窓口について詳しくご案内します。
どんなに些細なことでも構いませんので、ぜひお気軽にご相談ください。私たちは、皆さまの不安や悩みに寄り添い、解決へのお手伝いをさせていただきます。
障害児通所支援を利用する際は、まずお住まいの地域の障害者基幹相談支援センターにご相談ください。
お子さんの成長や発達についての気がかりや日常生活での困りごとをお伝えいただければ、適切なサービスや事業所を選ぶためのアドバイスを行います。
また、申請に必要な書類や手続きについても丁寧にご案内いただけます。
各センターは月曜日から金曜日(祝日・年末年始を除く)の午前9時から午後5時の間に開所していることが共通しています。
名古屋市では、障がいのあるお子さんやそのご家庭の負担を軽減するために、独自の割引制度を導入しています。この制度は、お子さんが安心して適切な支援を受けられる環境を整えるための重要なサポートです。以下では、名古屋市独自の負担軽減制度について詳しくご案内します。
令和4年10月より、名古屋市では3歳未満の障害児に対する発達支援費用が無償化されています。この取り組みにより、早期からの支援が必要なお子さんが必要なサービスを継続的に利用しやすくなりました。
対象となるサービス
※3歳児から5歳児が対象となる全国共通の無償化サービスと同様です。
※措置入所にかかる費用も無償化の対象です。
対象期間
対象となるのは、0歳から満3歳に達する日以後の最初の3月31日までのお子さんです。
名古屋市独自の利用者負担軽減制度について、詳しい内容や申請手続きについてご不明な点がありましたら、以下の窓口までお気軽にお問い合わせください。専門スタッフが親切丁寧に対応いたします。
部署名:名古屋市 子ども青少年局 子ども福祉課 子ども発達支援係
電話番号:052-972-2520
Eメール:a2520@kodomoseishonen.city.nagoya.lg.jp
2024年12月1日更新
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