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【重心の施設・療育とは】
重症心身障害児には移動・食事・排泄など生活面の介助が必要で、言語的コミュニケーションが困難という特性があります。
そのため、重症心身障害児における療育活動では子どもの反応や表情から状態を理解し、安心できる関わり方を考えることが重要です。
本来、療育は発達の成長や自立を目的とした支援を指しますが、重症心身障害児における療育では、発達の成長を促すだけでなく、心身の安定や生活の質の維持を重視する傾向があります。
重症心身障害児の療育活動には家庭・医療機関・療育施設が連携し、一人ひとりに適した支援の積み重ねが大切です。
【重心の施設の療育内容】
①感覚あそび(触覚・視覚・聴覚)で反応を引き出す
感覚あそびは、触覚・視覚・聴覚などの五感を刺激する活動です。
具体的には、ボール状にしたスポンジを掴む、音が鳴るおもちゃを握る、壁や天井に光を投影するといった遊びが挙げられます。
自分で体を動かすことやほかのものに触れる機会が少ない重症心身障害児にとって、触覚や視覚などの五感を使う感覚あそびは新鮮さを感じられるでしょう。
光・音・素材の違いを活かした感覚あそびを通して、さまざまな感覚を体験していくうちに苦手な感覚や得意な感覚に触れたときの反応に違いが出てきます。
感覚あそびでは結果を比べるのではなく、どの刺激にどう反応するかを観察して子どもの理解に努めましょう。
②音楽活動(歌・リズム・楽器)で情緒を育てる
歌やリズム遊び、楽器に触れる音楽活動も、安心して取り組める療育活動の一つです。
音楽活動には体の緊張をほぐしてリラックスさせる効果が期待できるため、活動を重ねるなかで情緒が育ちやすく、活動への安心感も生まれます。
流れている音楽やリズムの変化に合わせて体を揺らしたり、楽器を鳴らしながら音色に耳を傾けたりする遊びは、子どもの反応を引き出すのに効果的です。
ただし、突然の大きな音や低音域・高音域に不安や不快感を持つ子どももいます。音を出す場合は少しずつ音量を上げたり、音の高さを変えたりしながら、子どもの表情や感情の変化を観察しましょう。
③ポジショニング(姿勢調整)で呼吸を安定させる
肢体不自由や医療機器によって行動が制限される重症心身障害児にとって、体位や姿勢を整えるポジショニングは積極的に取り入れるべき療育活動です。
一人ひとりの筋骨格の特徴に合わせたポジショニングは、過度な筋緊張を改善し、体の疲労や痛みの軽減、安定した呼吸につながります。
ほかの療育活動を行う場合も、内容に合わせて子どもが最も楽に呼吸できる姿勢を見つけると、活動の集中力や意欲の向上に効果が期待できます。
④コミュニケーション支援(スイッチ・視線入力)で意思を伝える
言語的コミュニケーションが難しい重症心身障害児も、スイッチや視線入力装置を活用すると自分の意志を伝えられるようになります。
簡単なルールのゲームやお絵描きを楽しめる視線入力装置では、ゲームの操作やお絵描き中の目線の動き方の観察によって、子どもが何を見てどのように考えたかを読み取ることが可能です。
スイッチや視線入力装置によって意志を可視化できると、一方向のコミュニケーションが双方向に変わるため、周囲への興味関心・自信・意欲成長などの効果を期待できるでしょう。
⑤1日の流れ(午前・午後)で活動を上手に組み合わせる
重症心身障害児の療育活動は、心身にさまざまな刺激を与える一方、過度な活動や組み合わせ方によっては、大きな疲労やストレスの原因にもなります。
1日を通して複数の療育活動を取り入れる場合、子どもの体調や集中力の変化に合わせた活動計画が大切です。
疲労が蓄積しておらず集中力も高い午前中は、感覚あそびのように強い刺激を受けやすい活動を行い、午後はポジショニングや音楽遊びなど落ち着いて過ごせる活動に切り替えましょう。
目的や刺激の強さに応じた無理のないリズムで1日の流れを整えることが、安心して過ごせる環境づくりにつながります。


精神科専門医・指導医、子どものこころ専門医、日本スポーツ協会公認スポーツドクター、医学博士。
2012年山形大学医学部卒。慶應義塾大学病院、島田療育センターなどで発達障害を専門に診療・研究を行ったのち、現在は慶應義塾大学医学部 医科学研究連携推進センター特任助教。 英国にてADOS 2(自閉症スペクトラム観察検査)、ADI-R(自閉症診断面接) のresearch licenseを取得。子どもの主体性を伸ばすNPOなどの支援を行っている。

まずはお住まいの自治体でご相談をおすすめします。受給者証の申請に必要な書類や手続きの流れは自治体によって異なるため、事前に確認しておきましょう

施設の利用には受給者証が必要です。自治体による面談や見学訪問が行われることがあります。受給者証に1ヶ月あたり施設を利用できる総日数が記載されます

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総合上限制度は、在宅で生活している方を対象に、以下のサービスを複数利用した場合の利用者負担額を一定の基準額まで軽減する制度です。基準額を超えた分は償還(返金)されるため、経済的な負担が軽減されます。
対象となるサービス:
以下の表に基づいて、世帯の所得割額に応じた基準額が設定されています。
以下のサービスが総合上限制度の対象となります:
地域生活支援事業のサービスを利用する場合、事前に申請が必要です。詳細はお問い合わせください。一部対象外となる費用(医療費や交通費など)がありますので、事前にご確認ください。
京都市独自の利用者負担軽減制度についてさらに詳しく知りたい場合は、以下の窓口にお問い合わせください。専門のスタッフが丁寧に対応し、ご質問にお答えします。
京都市 保健福祉局障害保健福祉推進室
電話:075-222-4161
ファックス:075-251-2940
2024年12月1日更新

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