【ABA(応用行動分析)療育とは】
人の行動とその環境条件との関係を観察・分析し、行動を定量的・体系的に扱う心理学的手法です。
発達障害・自閉症スペクトラム(ASD)の子どもに適用されることが多く、「望ましい行動を増やす・不適切な行動を減らす」ことを目的としています。
具体的には、「先行条件(行動の直前)→行動→結果(行動後に得られる報酬など)」という3要素を記録・分析し、どの要因が行動を引き起こしているかを検討します。
そこから、強化(報酬)を使って望ましい行動を促す介入を設計し、不適切な行動には報酬を与えない環境を整える流れをたどります。
ABA療育を始める年齢については、一般的には「早ければ早いほどよい」という考え方が定説とされていることが多いです。
【ABA療育のメリット】
①物を破壊する・ものを投げるなどの問題行動を減らせる
ABAでは行動の背景(なぜその行動が生じたか)を分析し、適切な強化策を設計します。
そのため、単なる我慢や罰による対応よりも持続的で根本的な効果を目指せます。
子どもの行動モデルを変えるような支援につながる可能性が高い点が、ABAの強みです。
②自分の意思を伝えられるなどコミュニケーション力を高められる
ABAを通して「言えば反応が返ってくる」「伝えれば欲しいものが得られる」といった体験を重ねることで、子どもの言語・非言語コミュニケーションへの意欲を刺激できます。
これは、周囲との関係性を築く基盤づくりにもつながります。
こだわりを減らしつつ自分の意思を自分の言葉で言えるようになる
強化子・代替行動の設計によって、こだわり行動の頻度を下げつつ、別の行動パターンを学ばせることが可能です。
さらに、適切な代替手段を言語や動作で示すことで、自己表現の幅を広げられる効果が期待されます。
③子どもの行動の目的や思いを理解できるようになる
ABA療育は、行動をただ禁止したり、制御したりするのではなく、「なぜその行動をしたのか(目的・動機)」を探る手法です。
そのため、より子どもへの理解が深まるだけでなく、子どもの思いや要求をより正しく捉えるきっかけとなります。
保護者・支援者の共感的な関わりのサポートにもなるでしょう。


精神科専門医・指導医、子どものこころ専門医、日本スポーツ協会公認スポーツドクター、医学博士。
2012年山形大学医学部卒。慶應義塾大学病院、島田療育センターなどで発達障害を専門に診療・研究を行ったのち、現在は慶應義塾大学医学部 医科学研究連携推進センター特任助教。 英国にてADOS 2(自閉症スペクトラム観察検査)、ADI-R(自閉症診断面接) のresearch licenseを取得。子どもの主体性を伸ばすNPOなどの支援を行っている。

まずはお住まいの自治体でご相談をおすすめします。受給者証の申請に必要な書類や手続きの流れは自治体によって異なるため、事前に確認しておきましょう

施設の利用には受給者証が必要です。自治体による面談や見学訪問が行われることがあります。受給者証に1ヶ月あたり施設を利用できる総日数が記載されます

施設を利用するにあたり、「障がい児支援利用計画案」を作成します。方法は2種類です。①相談支援事業所を探し、作成の依頼を行う。 ②保護者様自身で作成をする(セルフプラン)

自宅近隣で施設を探し、気になる施設を複数ピックアップし、問い合わせをしてみましょう。イクデンを活用いただくと、様々なご希望の条件からお子様にぴったりの施設を探すことができます。
施設によっては体験会を開催している場合がございます。実際の利用イメージをつかむためにも見学がおすすめです
京都市では、障害児通所支援をはじめ、子育てや健康、教育など、さまざまな分野でご家庭をサポートする相談窓口を設けています。このページでは、特に障害児通所支援に関する窓口や、その他の相談窓口について詳しくご案内します。
どんなに些細なことでも構いませんので、ぜひお気軽にご相談ください。私たちは、皆さまの不安や悩みに寄り添い、解決へのお手伝いをさせていただきます。
障害児通所支援を利用する際は、まずお住まいの地域の区役所(支所)の保健福祉センター健康福祉部障害保健福祉課,又は発達相談所・第二児童福祉センターにご相談ください。
お子さんの成長や発達についての気がかりや日常生活での困りごとをお伝えいただければ、適切なサービスや事業所を選ぶためのアドバイスを行います。
また、申請に必要な書類や手続きについても丁寧にご案内いただけます。
京都市では、障がいのあるお子さんやそのご家庭の負担を軽減するために、独自の割引制度を導入しています。この制度は、お子さんが安心して適切な支援を受けられる環境を整えるための重要なサポートです。以下では、京都市独自の負担軽減制度について詳しくご案内します。
京都市では、障がいのある方やそのご家族の経済的負担を軽減するため、独自の助成制度を導入しています。このページでは、「総合上限制度」について詳しくご案内します。複数のサービスを利用されている方が対象となる制度ですので、ぜひご確認ください。
総合上限制度は、在宅で生活している方を対象に、以下のサービスを複数利用した場合の利用者負担額を一定の基準額まで軽減する制度です。基準額を超えた分は償還(返金)されるため、経済的な負担が軽減されます。
対象となるサービス:
以下の表に基づいて、世帯の所得割額に応じた基準額が設定されています。
以下のサービスが総合上限制度の対象となります:
地域生活支援事業のサービスを利用する場合、事前に申請が必要です。詳細はお問い合わせください。一部対象外となる費用(医療費や交通費など)がありますので、事前にご確認ください。
京都市独自の利用者負担軽減制度についてさらに詳しく知りたい場合は、以下の窓口にお問い合わせください。専門のスタッフが丁寧に対応し、ご質問にお答えします。
京都市 保健福祉局障害保健福祉推進室
電話:075-222-4161
ファックス:075-251-2940
2024年12月1日更新

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